イベントスケジュール
2018.12.04
エネルギープロジェクトのスケールアップにより加速するNDC実施 -革新的な技術・ファイナンス導入に向けたJCM及びGCFにおける成功事例の展開-
一般社団法人海外環境協力センター（OECC）
適応に関する3つのグローバル枠組（パリ協定、SDGs、仙台防災枠組）の協調的努力に向けた検討
一般社団法人海外環境協力センター（OECC）
気候変動ファイナンスを活用した案件組成に向けた政府機関ならびに民間企業のアプローチ
環境省／デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社
2018.12.05
衛星による温室効果ガス観測：衛星はパリ協定にどのように貢献するか？
環境省／宇宙航空研究開発機構／国立環境研究所
NDCデザインと透明性枠組みの実施をいかに活かすか？—意味のある能力開発プログラムのキー要素とは？
公益財団法人 地球環境戦略研究機関
パリ協定に基づく透明性枠組みにおける柔軟性のあり方
経済協力開発機構（OECD）
2018.12.06
森林減少の緩和のための衛星技術
宇宙航空研究開発機構／国際協力機構
1.5℃の地球温暖化に整合する「システム・トランジション」は可能か？
公益財団法人地球環境戦略研究機関／ヴッパータール気候・環境・エネルギー研究所
日本の目指す脱炭素でレジリエントな未来
環境省（MOEJ）／タラノアJAPAN事務局／公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES）
持続可能な開発とNationally Determined Contribution (NDC)達成に向けた二国間クレジット制度（JCM）の役割
公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES）
2018.12.07
豊かな社会を目指すスマートで環境に優しい交通とは - 全ての人の生活の質の向上と地球環境維持を目指す低炭素化 -
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団（エコモ財団）
脱炭素に向けた都市の挑戦：アジア都市における低炭素実行計画策定状況
国立環境研究所（NIES）
ブルーカーボン－最新の科学知見と政策
笹川平和財団海洋政策研究所（OPRI-SPF）／コンサベーション・インターナショナル／国際自然保護連合（IUCN）／ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC-UNESCO）／グローバル・オーシャン・フォーラム（GOF）／ブルーカーボン・イニシアティブ
産業のクリーン転換
国際エネルギー機関
持続可能なインフラへ機関投資を動員するアプローチ
経済協力開発機構
2018.12.08
途上国における国家温室効果ガスインベントリ作成支援からの提言：強化された透明性枠組みの構築に向けて
国際協力機構（JICA）
海洋と気候の連鎖 ―海洋・気候行動計画（ROCA）の主要課題に取り組む
笹川平和財団海洋政策研究所（OPRI-SPF）／グローバル・オーシャン・フォーラム（GOF）／オセアノ・アズール財団／ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC-UNESCO）
2018.12.10
脱炭素化時代の都市と地域：SDGsのローカライゼーションと都市と地域における環境・社会・経済のあり方－地域循環共生圏
環境省／イクレイ-持続可能な都市と地域をめざす自治体協議会
A TERRITORIAL APPROACH TO THE SDGs : A role for cities and regions to leave no one behind
Organisation for Economic Co-operation and Development (OECD)／Institute for Global Environmental Strategies (IGES)／United Nations Global Compact
気候変動イニシアティブ：脱炭素社会に向けて日本の非政府アクターが果たす役割
気候変動イニシアティブ
民間企業の途上国における国際貢献イノベーション
パナソニック株式会社
大洋州地域における気候変動強靭性強化に向けて：地域の取組の教訓と今後の展望
国際協力機構（JICA）／太平洋地域環境計画事務局（SPREP）
日中韓共同気候研究イニシャティブ：脱炭素化に向けて
地球環境戦略研究機関
2018.12.11
国内気候政策と国際競争力
(公財) 地球環境産業技術研究機構
イノベーションによる気候変動への取り組み（”Innovation for Cool Earth Forum （ICEF）”ロードマップ リリースイベント）
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）
気候リスク型資金と投資の改善によるレジリエントな経済と産業の実現～気候リスクに係る財務情報の公開：利点と欠点
環境省／世界適応ネットワーク（GAN）
AP-PLATパートナーシップの構築（～科学的知見を活用した適応アクションに向けて～）
環境省／国立環境研究所
PaSTI（コ･イノベーションのための透明性パートナーシップ）を通じた民間セクターの参画促進
日本国環境省／世界資源研究所／一般社団法人 海外環境協力センター
2018.12.12
気候技術の革新的イニシアティブによるネットゼロエミッションへの挑戦
国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）／カーボントラスト／ポーランドエネルギー省
LIMEX - 石灰石で拓く脱炭素循環型社会への道
株式会社TBM
「世界最高水準の環境性能実現を目指す、日本の自動車産業の2050年に向けた展望と課題」
一般社団法人日本自動車工業会
ガラスメーカーのカーボンフットプリント ～ガラスによる気候変動緩和への貢献～
AGC株式会社／AGCガラス・ヨーロッパ
“技術で変える！” CCS国際ワークショップ
主催 経済産業省 （共催：環境省、日本CCS調査株式会社）
2018.12.13
SDGｓ時代における、適応への新たなアプローチ：アジア地域のニーズと優先事項
公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES）
地域から広げる「公正な移行」～「環境と社会・経済の統合的向上」の実現のために～
日本労働組合総連合会（連合）
生態系に配慮したアプローチによるREDDプラスの実施
国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所／国際林業研究センター
東南アジアにおけるNDCの実施と準備に向けて‐能力強化と域内相互協力の役割-
JICA／TGO(タイ温室効果ガス管理機構)／ＯＥＣＣ／ＩＧＥＳ
東京2020大会を起点としたユースによるサステナリンピックムーブメントの創出
Climate Youth Japan
生態系を基盤とした適応（EbA）10年間の歩み：先導的政府や効果的取り組み
ドイツ連邦環境省 国際気候イニシアチブ
2018.12.14
成長する東南アジア大都市のためダイアローグシリーズ（第3回目） ～パリ協定の本格実施の準備と持続可能な開発目標（SDGｓ）実現に向けたパートナーシップ～
(独)国際協力機構／(一社)海外環境協力センター