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  • 日本の目指す脱炭素社会
  • ビジネス変革
  • ライフスタイル変革

日本の目指す脱炭素でレジリエントな未来

イベント概要

COP23で呼びかけられた世界規模のタラノア対話の実施と呼応する形で、日本でも政府、企業、自治体、研究機関、NGOなどが参加する様々な対話が進められました。日本でのユニークな取り組みのひとつは、オンライン・ポータルサイト「タラノアJAPAN」などを通じた脱炭素社会の実現に向けた優良事例(ストーリー)の共有です。集まった事例は、日本政府によるタラノア対話へのインプットの一部として取りまとめられ、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)事務局に提出されました。本セッションでは、日本でのタラノア対話プロセスを通じて共有されたビジョンや取り組みを紹介しつつ、日本がどのように脱炭素でレジリエントな社会を目指していくのかに迫ります。

登壇者

  • 小野 洋 環境省 地球環境局 大臣官房審議官
  • 下間 健之 京都市 環境政策局 地球環境・エネルギー担当局長
  • 大塚 隆志 地球環境戦略研究機関(IGES) 戦略マネージメントオフィスコミュニケーション・共創担当ディレクター
  • マーティン・フリック(調整中) 国連気候変動枠組条約事務局 政策・プログラム調整担当シニアディレクター
  • 石川 智子(ファシリテーター) 地球環境戦略研究機関(IGES) 戦略マネージメントオフィスナレッジマネージメント・連携担当ディレクター

主催者

  • 環境省(MOEJ)
  • タラノアJAPAN事務局
  • 地球環境戦略研究機関(IGES)

2018.12.06のタイムテーブル

  • 技術革新

森林減少の緩和のための衛星技術

宇宙航空研究開発機構

  • ビジネス変革
  • 日本の目指す脱炭素社会

1.5℃の地球温暖化に整合する「システム・トランジション」は可能か?

公益財団法人地球環境戦略研究機関、ヴッパータール気候・環境・エネルギー研究所

  • 日本の目指す脱炭素社会
  • ビジネス変革
  • ライフスタイル変革

日本の目指す脱炭素でレジリエントな未来

環境省(MOEJ)

  • 技術革新
  • 国際協力の今と未来

二国間クレジット制度(JCM)の役割:持続可能な開発とNDCの達成に向けて

公益財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)