展示情報

資源循環
Circular Economy

CO2など、そもそも捨てられていたものを資源として循環させる。
有機物が土に還るように、廃棄物に新たな生命を吹き込み蘇らせるイノベーション

地球の炭素循環モデル 一般社団法人カーボンリサイクルファンド

CO2を資源として活用し炭素循環型社会の実現を目指す

カーボンリサイクルとは、CO2をエネルギー製造の最終形として捉えるのではなく、CO2を資源として捉え、活用し、炭素循環させるという考え方です。CO2は、化学、農林水産、材料、ライフサイエンスなど幅広い分野で利用することが可能です。我々は、地球温暖化問題とエネルギーアクセス問題の同時解決を目指し、カーボンリサイクルを社会実装していくために、カーボンリサイクルに取り組む様々な企業や個人の活動を民間ベースで支援しています。その取り組みの一つである研究助成活動では、企業や大学等に埋もれていたアイデアや人の発掘、カーボンリサイクルに係る独創性や革新性に優れた基礎的な研究を支援し、次のステップである実証試験や社会実装に向けたサポートを行っています。

一般社団法人カーボンリサイクルファンド

https://carbon-recycling-fund.jp/aboutus/

パビリオン公開中資料

「“産業廃棄物”リサイクルによる温室効果ガス削減と循環型社会構築」を示すイメージ図です。

産業廃棄物リサイクルによる温室効果ガス削減と循環型社会構築

再生燃料は廃溶剤等を、セメント原料は汚泥等を原料としたリサイクル製品です。一般的にセメント製造には大量の石炭や石灰石等(粘土類等の天然資源を含む)を必要としますが、再生燃料を石炭の代替として、またセメント原料を石灰石等の代替として利用することで、石炭と石灰石等の消費量を削減することができます。再生燃料の原料となる廃溶剤等は、もし再生されていなかった場合は、焼却処分されCO2を発生していた可能性があります。さらにその後の石炭使用時にもCO2が発生します。しかし再生燃料の場合は、その原料の焼却時のCO2が発生しないため、CO2発生量を削減することができます。このようにダイセキではセメント会社と連携しながら、温室効果ガス削減と循環型社会構築に向けた取り組みを進めています。

株式会社ダイセキ

https://www.daiseki.co.jp/business/recycle/index.html

https://www.daiseki.co.jp/csr/report/pdf/Daiseki2020.pdf

パビリオン公開中資料

再生可能エネルギーの開発から資源を使わない選択へ

2050年までにカーボンニュートラルを実現するためには、社会と経済のシステムを大量生産大量消費型から循環型経済へと変える必要がある。国連環境計画(UNEP)は、循環型経済への移行を全てのステークホルダーの協働により実現しようとしており、2020年8月に国連開発計画(UNDP)と共同で「循環型経済を実現するための手引書」を発表した。当協会は会員企業とUNEPとの連携支援や情報提供を行っており、今回は会員企業の中から金属資源のリサイクルに取り組む東京製鐵株式会社の活動を紹介する。
東京製鐵は創業以来、一般鋼材から付加価値の高い鋼材まで、幅広い製品を社会に供給している。従来、鉄鉱石と石炭を高炉で製鉄しなければできないとされていた高品質鋼材の製造を、鉄スクラップの電気炉製鐵で可能とした。これにより製造時に発生するCO2排出量は1/4に低減し、地下資源消費も大幅低減ができ、2050年の「脱炭素社会」「循環型社会」の実現に向け、日々取り組んでいる企業である。

一般社団法人日本UNEP協会

http://www.tokyosteel.co.jp/eco/

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持続可能な社会の実現について議論 JGSグループ

持続可能な社会の実現に向けて

日揮グループは、持続可能な社会の実現を目指す動きを不可逆的な流れとして認識し、保有する持続可能性に資する技術などを中心に、最先端の技術を開発・保有する企業や大学との連携を通じて、ビジネス構築を推進しています。その中で今回は4つの取り組みをご紹介します。
・廃プラスチックのガス化ケミカルリサイクル
・CO2フリーアンモニアの活用推進
・DDR型ゼオライト膜を活用したCO2分離・回収
・SAF(次世代航空燃料)の製造

日揮ホールディングス株式会社

https://www.jgc.com/jp/esg-hsse/initiative/

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木材や稲わらなど、食糧問題に影響を及ぼさない非食用の植物資源から抽出されるセルロース(約50%)と安全な成分で構成

幅広い製品に適用することが可能な耐久性、また、射出成形による量産が可能な成形性を有しています

セルロース由来のバイオ素材で、日本伝統の装飾性を実現
高機能バイオ素材 NeCycle

日本の伝統工芸の漆器がもつ高度な装飾性を、植物由来のバイオプラスチック素材で実現しました。食糧問題とバッティングしない非可食バイオマス(セルロース)をベースとするプラスチック素材の適用領域を拡大することによって、低炭素社会・資源循環可型社会の実現に貢献します。
<特長>
■非可食性植物原料(セルロース)を約50%使用。残りの50%も安全な成分を使用
■幅広い製品に適用可能な耐久性を有しながら、自然環境中では長期的に生分解し、流出時の環境汚染を抑制
■日本を代表する漆芸家・下出祐太郎氏との共同開発により、高級漆器の美観(漆ブラック)を塗装レスで実現

NECプラットフォームズ

https://www.necplatforms.co.jp/product/necycle/index.html

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今治市クリーンセンターにおける取組事例 バイオマス発電所

地域と共に ー ごみ処理発電施設とバイオマス発電プラントのご紹介

今治市クリーンセンターは、今治市民約16万人分のごみを焼却処理し、その熱エネルギーを利用し発電も行っています。さらに、全国のごみ処理施設で初めてフェーズフリーの概念を取り入れ、平常時は「市民が集い、地域交流を活性化する場」、災害時には市民が避難できる「地域の指定避難所」としても機能します。
今回納入したバイオマス発電プラントおよび燃焼ガス浄化設備は、主に周辺地域の一般木材やPKS(パームやしがら)等の輸入木材を燃料として利用し、「電力」、暖房・冷房用の「熱」、野菜の成長促進用の「二酸化炭素」という施設運営に必要な3つのエネルギーを供給する「バイオマストリジェネレーション」プラントとなっており、サステナブルな施設運営を実現しています。

株式会社タクマ

https://www.takuma.co.jp/pickup/bari_clean.html
ごみ処理施設が「いつも」も「もしも」も地域で活躍!注目の『今治市クリーンセンター』を徹底解剖 https://www.takuma.co.jp/product/boiler/biomass/kasaoka.html
笠岡市におけるバイオマス発電プラント建設・O&Mプロジェクト

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次世代の環境配慮型コンクリート Co2-SUICOM コンクリート製造時のCO2排出量

CO2排出量ゼロ以下のコンクリート”CO2-SUICOM”

CO2-SUICOMは、コンクリート製造時におけるCO2排出量を実質ゼロ以下にすることに世界で初めて成功した商業化済みの技術です。
国内では既に東京外環道の工事や舗装道路等での使用実績があり、海外における事業化も進めております。脱炭素社会への貢献を目的に、中国電力・鹿島建設・デンカ・ランデスの4社が技術を担当し、三菱商事が主に海外における事業化を担当しております。
CO2-SUICOMの技術は、コンクリートブロック一つで杉の木一年分のCO2削減を可能とします。世界で最も消費されている材料の一つでもあるコンクリートの常識を変革し、世界中のインフラや街づくりをCO2-SUICOMの力で脱炭素化することで、世界の目指す持続可能な社会を実現したいと思います。

中国電力株式会社
鹿島建設株式会社
デンカ株式会社
ランデス株式会社
三菱商事株式会社

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持続可能な社会に向けた取り組み

写真左:CO2資源化セル
写真右:開発したポーラスカソード触媒電極

Power to Chemicals -再生可能エネルギーを利用したCO2の資源化技術-

人工光合成技術をベースした、高スループットで処理可能なCO2電解セルを開発した。本技術は、工場等が排出するCO2を削減すると同時に、再生可能エネルギーの普及拡大に伴い顕在化する余剰電力問題の解決においても貢献する革新的な技術である。再エネや余剰電力を活用してCO2を資源として活用するシステムを実用化することで、脱炭素社会を実現し、環境と成長の好循環に繋がるイノベーションを促すことが可能となる。高スループット化により装置を小型化でき、CO2排出施設の近くに設置して効率的なCO2処理を行えるため、それぞれの地域に応じたエネルギーの地産地消を促し、地域課題解決型の多様なビジネスを創出する機会が拡がる。

株式会社 東芝

http://www.toshiba.co.jp/rdc/detail/1903_02.htm
(株)東芝 研究開発センターHP
CO2から化学品原料への変換を世界最高レベルで達成
-工場などから排出されるCO2を削減し、パリ協定の目標達成に向けた社会課題解決に貢献-

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