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AC Biode株式会社 ロゴ

CircuLite:バイオマス灰、下水汚泥焼却灰を吸着材、抗菌材にリサイクル

灰処理は、場所によっては年間数億円かかり、建設材料、土壌改質等にリサイクルしても低付加価値で、埋立等の為の輸送も必要です

AC Biode株式会社 出展概要画像1

バイオマス灰、下水汚泥焼却灰を吸着材、抗菌材にリサイクルします。用途:マスク、フィルター、土壌改質、水質改善、美容品、CO2吸着、海洋での油吸着等

AC Biode株式会社 出展概要画像2

灰からできる化学品、CircuLiteは粉末状で、白、グレー、黒のグレードがあります。

似た機能を持つ化学品は活性炭やゼオライトがありますが、CircuLiteは灰からリサイクルでき、物理的のみならず化学的にも吸着できる為(イオン交換機能)、吸着能力が最大二倍です。我々のビジネスモデルは、発電所や下水汚泥焼却所オーナーへエンジニアリング供与、またできたCircuLite販売のロイヤリティフィー獲得です。日本とアジアで既に完工実績が2件あり、タイSahacogenからも契約受注と実績を増やしています。新規用途でCO2吸着、原発からのセシウムやトリチウム吸着、海洋油漏れの油吸着等も実施していきます。商業化されていますので、実証実験、サンプル、商談等お気軽にご連絡下さい。

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旭化成株式会社 ロゴ

再生可能エネルギーでグリーンな水素を製造する大型アルカリ水電解システム

再生可能エネルギーで製造したグリーンな水素の活用を推進し、社会の脱炭素化に貢献していきます。

旭化成株式会社 出展概要画像1

10MW級のアルカリ水電解システム

旭化成株式会社 出展概要画像2

水素は、発電・産業・運輸など幅広く活用され、脱炭素のキーマテリアルとして期待されています。旭化成の大型アルカリ水電解システム「Aqualyzer」は、再生可能エネルギーによるグリーンな水素の製造を可能とします。このように再生可能エネルギーから作られたグリーン水素を、化石燃料の代替品として輸送や産業などに幅広く活用する“Power to Gas”技術は、脱炭素社会の実現に貢献するものと考えます。

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株式会社チャレナジー ロゴ

台風やサイクロン下においても発電可能な風力発電機

これまで再エネ普及に適さなかった地域における再エネ技術として期待されています!

株式会社チャレナジー 出展概要画像1株式会社チャレナジー 出展概要画像2

当社が世界で初めて実用化した「垂直軸型マグナス式風力発電機」は、全方向から吹く風に対応できる“垂直軸型”であり、プロペラの代わりに縦型の円筒を自転させることで発生する“マグナス力”を活用した発電機。既存のプロペラ式風力発電機の稼働限界は風速25m/秒だが、当社の風力発電機は『40m/秒』の風速まで発電が可能。気候変動の影響により台風の大型化への懸念、またプロペラ式よりも回転部の速度が遅いことで騒音やバードストライクなどの環境負荷を抑えられ、これまで風力発電機が設置できない地域においても導入を可能としている。

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福島再生・未来志向プロジェクト推進室 ロゴ

あれから10年。福島、その先の環境へ。

東日本大震災から10 年。
福島で取り組んできた環境再生事業と脱炭素の先進地域を目指す取組を紹介します

福島再生・未来志向プロジェクト推進室 出展概要画像1

福島県 桜咲く鶴ヶ城

福島再生・未来志向プロジェクト推進室 出展概要画像2

福島県 桃

東日本大震災とそれに伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故により、大量の放射性物質が環境中に放出され、広範囲に極めて重大な影響を及ぼしました。この10年間、多くの皆様のご協力を得ながら、世界的にも前例のない規模と方法で除染事業などの環境再生事業に取り組んでまいりました。さらには、再生可能エネルギーの導入など脱炭素への取組や環境分野をはじめとする産業創出への取組なども、福島イノベーションコースト構想や福島県などと連携しながら復興とともに進めています。福島県では「福島県2050年カーボンニュートラル」を宣言し、県内エネルギー需要の100%相当量を再生可能エネルギーで生み出すことを目標に導入拡大を推進しています。

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株式会社ARK ロゴ

養殖の民主化

小型・分散型の閉鎖循環式陸上養殖システム

株式会社ARK 出展概要画像1

ARK Prototype 3

株式会社ARK 出展概要画像2

ARK Prototype 3

ARK(アーク)は「養殖の民主化」をミッションとして「どこでも誰でも水産養殖ができる仕組み」を提供するため、CRAS (Closed Recirculating Aquaculture System) と呼ばれる閉鎖循環式陸上養殖システム「ARK」の開発・販売をおこなっています。車一台分の駐車スペースがあれば設置・稼働することができ、大きな初期投資と運用費を必要とする大規模養殖システムとは異なり、小規模な投資と運用で分散型の水産養殖を始めることができます。また再生可能エネルギーの使用によるゼロエミッション化を実現し、オフグリッドでの稼働が可能であると同時に、大幅にエネルギーコストを削減することができます。これらのハードウェアに加えて、養殖事業に必要となるリモート管理アプリケーション、資材や種苗の提供サービスもおこなってまいりいます。

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株式会社 事業革新パートナーズ ロゴ

廃棄 農林水産品由来 ヘミセルロース活用 HEMIX™ バイオプラスチック

未利用、廃棄・焼却処分されている樹木・植物・水産物からバイオプラスチック材料を生み出し、温室効果ガスの発生抑制に貢献!

株式会社 事業革新パートナーズ 出展概要画像1株式会社 事業革新パートナーズ 出展概要画像2

㈱事業革新パートナーズは、世界的な未利用資源である樹木・植物全般に含まれる成分であるヘミセルロース(hemicellulose)を原料に、独自の抽出・化学合成・混錬技術を駆使して開発した生分解性バイオプラスチック「HEMIX」™の実用化を進めています。また、林業事業者にとって販売が難しい間伐材や、食品・飲料工場の製造工程から排出される食品残渣物、水産現場で日々排出されるホタテ・イカなど、海産物の甲羅等の廃棄品からもヘミセルロースを抽出し、バイオプラスチック樹脂材料化しております。
2050年までのカーボンニュートラル実現に向けた地域の環境課題の解決に資する製品として、未利用資源ヘミセルロースの有効活用と、農・林・水産品の廃棄物削減による温室効果ガス発生抑制をテーマとした、「廃棄 農・林・水産品由来 ヘミセルロース活用材料HEMIX™ バイオプラスチック」を出展します。

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一般社団法人カーボンリサイクルファンド ロゴ

CO2を資源として活用し、循環炭素社会の実現を目指します

カーボンリサイクルを促進し、イノベーション創出に貢献することで、環境と経済の好循環を実現します

一般社団法人カーボンリサイクルファンド 出展概要画像1

事業スキーム及び会員一覧

一般社団法人カーボンリサイクルファンド 出展概要画像2

2021年度研究助成活動採択テーマ一覧

地球温暖化問題とエネルギーアクセス問題の同時解決を目指し、カーボンリサイクルを社会実装していくために、カーボンリサイクルファンドはそれに取り組む様々な企業や個人の活動を民間ベースで支援しています。
会員からの会費や寄付金を原資として、私たちはカーボンリサイクルに係る広報・研究者への助成・会員の事業支援そして政策への提言などを行っています。
会員は化学・エネルギー・建設・金融・商社など幅広い業種から構成され、業界横断団体の特徴を生かして、オープンイノベーションの促進に努め、地方創生や国際連携に貢献しています。
研究助成活動では、企業や大学等に埋もれていたアイディアや人を発掘することでカーボンリサイクルに係る独創性や革新性に優れた基礎的な研究を支援し、次のステップであるナショナルプロジェクトや社会実装に向けたサポートを行っています。

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戸田建設株式会社 ロゴ

浮体式洋上風力発電が切り拓く脱炭素社会の未来

鍵はコスト低減、社会的受容性、現地化

戸田建設株式会社 出展概要画像1戸田建設株式会社 出展概要画像2

浮体式洋上風車の100分の1模型を展示しています。世界初のハイブリッドスパー型(下部がコンクリート製、上部がをスチール製の細長い円筒形の浮体)を採用し、洋上での安定性とコスト低減を両立しています。2013年、定格出力2MWの浮体式洋上風力発電実証機「はえんかぜ」が建設され、2016年4月より商用運転を開始しています。
2021年6月には再エネ海域利用法適用第1号として、戸田建設率いるコンソーシアムが五島プロジェクトの事業者として選定されました。ここでは、製造、設置のさらなる低コスト化と地域との共生が推進されます。
浮体式洋上風力発電の普及による脱炭素化の鍵となるのは社会的受容性の情勢です。ジャパンパビリオンのビデオでは、環境省事業として地域社会や住民の理解を得る努力が紹介されています。

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宇宙航空研究開発機構 ロゴ

JAXAの衛星による気候変動観測の取組み

JAXAは、日本の人工衛星を開発する中核的機関として、地球観測研究を推進し、気候変動対応に貢献しています。

宇宙航空研究開発機構 出展概要画像1

図1. JAXAが運用する地球観測衛星

宇宙航空研究開発機構 出展概要画像2

図2. ECVへのJAXA地球観測衛星の貢献

JAXAは、陸・海洋・大気を観測することが可能な地球観測衛星を開発・運用し、災害や気候変動などの地球規模課題の対応に貢献しています。現在、6機の地球観測衛星を運用しており、これらの衛星から得られた観測データが世界中の方々に利用され、地球上の様々な課題解決に役立てられるように無償公開しています。
気候変動の状況把握のためには、多様な環境要因を「面的に」「全球規模で」「定期的に」観測し、変化を抽出することが必要です。気候変動に伴う地球環境の変化を具体的かつ正確に把握・予測することを目的に国際的に制定された必須気候変数(Essential Climate Variable; ECV)のうち、JAXAは26個のECVの観測に貢献しています。長期の観測データは、気候変動に伴う地球環境の変化を把握することが可能であり、IPCC等の各種報告書に用いられています。

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独立行政法人 国際協力機構(JICA)ロゴ

途上国における持続可能な脱炭素社会実現に向けた戦略

JICAは、開発途上国の気候変動対策戦略として「パリ協定の実施促進」「コベネフィット型気候変動対策推進」を掲げています。

独立行政法人 国際協力機構(JICA)出展概要画像1

グローバル・アジェンダ実施にあたって
気候変動対策の重点取組課題(脱炭素で気候変動に強靭な都市開発・インフラ投資、気候変動政策・制度改善)

独立行政法人 国際協力機構(JICA)出展概要画像2

グローバル・アジェンダ実施にあたって
気候変動対策の重点取組課題(気候リスク評価と適応策強化、森林・自然生態系保全)

JICAは、日本の開発援助機関として開発途上国に100以上の拠点を有し①有償資金協力、②無償資金協力、③技術協力を組み合わせた支援を実施しています。2021年6月に気候変動対策の事業戦略である「グローバルアジェンダ(気候変動)」を策定。開発途上国の脱炭素かつ気候変動に強靭な社会実現に向けて、事業の2つの柱を掲げています。
1.パリ協定の実施促進
開発途上国の「NDCの完全実施」「モニタリング、報告書策定」「長期戦略策定」等気候変動対策の計画策定・更新能力向上の支援
2.コベネフィット型気候変動対策の推進
JICAの強みである以下3分野において、気候変動緩和策・適応策の推進と同時にSDG達成に貢献。
①低・脱炭素で気候変動に強靭な都市開発・インフラ整備の推進
②気候リスク評価に基づいた適応策やリスク・ファイナンスの強化
③森林・自然生態系の保全管理強化等を通じたGHG排出削減と吸収増進

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株式会社日立製作所 ロゴ

日立は、脱炭素社会の実現に向けて主導的な役割を果たす気候変動領域のイノベーターへ

グローバルで脱炭素化を実現することへの強いコミットメントとして、COP26の「プリンシパル・パートナー」に就任しています

株式会社日立製作所 出展概要画像1株式会社日立製作所 出展概要画像2

多様なパラメーターからAIがシミュレーションした未来シナリオと重要な分岐点

日立は、OT(制御・運用技術)、IT(情報技術)、プロダクトの統合的な提供により社会に新たな価値を生み出す社会イノベーション事業で、人々のQuality of Lifeを向上させるとともに、持続可能な社会の実現をめざしています。
脱炭素に向けた取り組みでは、2030年度までに自社の全世界の工場・オフィスで、2050年度までにバリューチェーン全体においてカーボンニュートラル達成という目標実現に向け、取り組みを一層加速しています。日立のグリーンテクノロジーとデジタルイノベーションで、政府、都市、企業の温室効果ガス排出削減を中心とした環境への取り組みを支援し、気候変動領域の課題解決に貢献します。
また、AIを活用したシミュレーションにより未来のシナリオと政策上重要な分岐点を可視化することで、脱炭素社会実現に向けた施策について関係者間の合意形成を支援する活動に取り組んでいます。

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日揮ホールディングス株式会社 ロゴ

廃プラスチックの資源循環を実現するケミカルリサイクル技術

モノマー化・油化・ガス化と3つのケミカルリサイクル技術を、廃プラスチックと不純物の混合度合いに応じて提供します

日揮ホールディングス株式会社 出展概要画像1

適材適所のリサイクル技術

日揮ホールディングス株式会社 出展概要画像2

JGCのリサイクルソリューション

モノマー化:DMT法は、原料中の染料や不純物の除去に優位性があり、マテリアルリサイクルに不向きな衣料ポリエステルやカスケードリサイクルされたPET製品の再資源化に有効な手法です。商用規模の運用実績があり、衣料の大量廃棄問題を解決します。
油化:無触媒熱分解方式による、国内最大規模の商用油化装置をベースとした技術です。熱分解油は製油所・化学プラントに供給しケミカルリサイクルを実現します。一般的な油化技術と異なり、PVC/PET混入プラスチックの処理が可能です。
ガス化:EUPは、廃プラスチックを部分酸化によりガス化しアンモニアやオレフィンなどの化学品合成に利用可能な合成ガスを生産します。ガス化ケミカルリサイクル用途では世界で唯一の長期商業運転実績を有します。
日揮グループでは、これら3つの技術を用いて、原料に合わせた処理プロセスの提案および事業計画(原料調達・製品販売)/ライセンス/プラント建設/保守運転のプラントライフサイクルでの各種サービスが提供可能です。

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株式会社オシンテック ロゴ

気候変動や生物多様性のルールトレンド情報を自動的に収集するRuleWatcher

各国政府や国際機関の発信をAIで自動翻訳・可視化。市民・研究者・企業が一次情報をもとに知見を持ち寄れます。

株式会社オシンテック 出展概要画像1

RuleWatcher がモニターしているルールは、国境を越えてくる課題群。自国だけでない、世界のルールのトレンドを、あなたの政策立案・事業企画・研究・市民活動に活かしてください。

株式会社オシンテック 出展概要画像2

同じ課題に関する情報に対して、各国からアイデアを持ち寄れる

主要議会・行政府、国連関係機関、研究機関・シンクタンク、国際NGO、イニシアティブ、評価機関等から日々発信される、多言語の情報(法案・議事録・プレスリリース・政策提言等)を、すべて英語化し、「気候変動緩和」や「生物多様性保護」といったテーマに自動分類します。社会課題を解決したい世界中の人たちに、手に取りやすく整理した一次情報を提供するRuleWatcher® は、世界の多様な知見を持ち寄り、課題解決を推し進めるプラットフォームです。

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NeXTロゴ

世界で唯一の熱帯泥炭地管理モデルを、世界最先端の観測技術・衛星利用技術で世界に普及

熱帯泥炭地が本来持つ価値を、世界唯一のノウハウと最先端の技術を用いて最大限発揮し、気候変動対策に貢献する。

住友林業株式会社 株式会社IHI 出展概要画像1

住友林業がインドネシアで管理する熱帯泥炭地の保護区

住友林業株式会社 株式会社IHI 出展概要画像2

気象観測技術を活用した熱帯泥炭地管理のコンセプト

熱帯泥炭地や熱帯林は、膨大な炭素を貯蔵する他、地球の水循環や生物多様性を保全する。しかし乱開発や火災はCO2排出だけでも年間22~37億トン(世界排出量の6~11%に相当)と言われ、世界の気候変動に影響を与える。住友林業はインドネシアの約14万haの劣化林で貯水型の管理モデルを構築。野外データを10年以上蓄積し、科学的知見に基づく持続的な森林経営を実施。住友林業のノウハウと、IHIの持つ衛星・UAV・気象観測に関する最先端技術を組合せる。上空からの観測、地上からのモニタリング、AI解析により、持続的な熱帯泥炭地管理モデルを世界中に普及する管理技術を提供し、地球規模の気候変動対策に貢献する。経済産業省は、HISUI、ASTER、PALSARなどの衛星データの利用を促進し、本事業の発展や世界的普及を支援している。将来は、世界の熱帯泥炭地を常に観測可能な赤道軌道域の衛星群による観測高度化を官学民で目指す。

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CO²-SUICOM ロゴ

CO²排出量ゼロ以下の環境配慮型コンクリート”CO²-SUICOM”

”CO²-SUICOM”は、コンクリートが固まる過程で二酸化炭素を吸い込み、半永久的に固定させる技術です。

CO²-SUICOM 出展概要画像1

CO²-SUICOMは、一般的なコンクリートの製造時におけるCO²排出量約300㎏/m³以上のCO²削減に貢献することができる技術です。具体的には、①セメントの半分以上を産業廃棄物や原料の一部にCO²排出量ゼロである産業廃棄物を活用した特殊な混和材などに置き換えることでセメント製造時に排出されるCO²を大幅に削減し(削減量:約200kg/m³)、この特殊な混和材を用いたコンクリートを高濃度のCO²環境下で養生(炭酸化養生)を行うことにより、大量のCO²をコンクリートに吸収・固定します(吸収量:約100㎏/m³)。各種調査機関(Mckinsey等)によればCO²-SUICOM含む鉱物へのコンクリート吸収・固定技術は、2030年時点で約数十億㌧のCO²削減に寄与することが予想されており、日本全国の排出量を上回るポテンシャルを有します。

CO²-SUICOM 出展概要画像2

CO²-SUICOMは、コンクリート製造時におけるCO²排出量を実質ゼロ以下にすることに世界で初めて成功した商業化済みの技術です。
国内では既に東京外環道の工事や舗装道路等での使用実績があり、海外における事業化も進めております。脱炭素社会への貢献を目的に、中国電力・鹿島建設・デンカ・ランデスの4社が技術を担当し、三菱商事が主に海外における事業化を担当しております。
CO²-SUICOMの技術は、コンクリートブロック一つで一本の杉の木一年分と同程度のCO²削減を可能とします。世界で最も消費されている材料の一つでもあるコンクリートの常識を変革し、世界中のインフラや街づくりをCO²-SUICOMの力で脱炭素化することで、世界の目指す持続可能な社会を実現したいと思います。

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