2022.11.8 TUE
- 19:00 - 20:30
- STSフォーラムCOP27 地域毎の気候変動適応策に関する特別シンポジウム
- 主催者
- NPO法人 STSフォーラム事務局
- セミナー概要
地域社会のさまざまな利害関係者と政策関係者が、気候変動と持続的発展という課題に対処するための対策を検討するに当たり、それらの関係者に最新で正確な科学的知識を伝えていくことの重要性は如何に強調しても強調し過ぎることはありません。
特に、近年のCOVID-19 と気候変動の危機的状況の中で、気候変動問題、水・食物問題、生態系や生物多様性の問題、保健問題等が地域的および世界的に相互作用し合ってリスクを複雑化していることを踏まえ、それらの複雑に絡まり合うリスクや複雑に変動して行く状況に対して適切な対処方策を構築していくため、最新で正確な科学的知見を提供していくことが求められています。
今回の特別シンポジウムでは、以上を踏まえて、以下のテーマについて、国際的に認められた気候変動の専門家により、これ迄STS フォーラムやその附属会議である RACC を始めとして多くの国際舞台で積み上げられてきた議論の成果をレビューしつつ、議論を更に発展させ、その成果を世の中に広く発信していくことを予定しています。- 気候変動問題、水・食料問題、生態系・生物多様性保全の問題、保健問題等複数の絡まり合うリスクの相互作用とその地域への影響、対応策、回復策
- 近年の気候変動状況下での最も脆弱な地域におけるレジリエンスの状況とその向上のための対応策。特に、食料供給と水確保の脆弱性、その対応策
- 登壇者
- 【現地登壇者】
- イスマイル・セラゲルディン(アレクサンドリア図書館) 名誉創設館長
- 小野 洋(環境省) 地球環境審議官
- アデル・エルベルタジー(乾燥地開発国際委員会) 委員長
- フィービー・クンドゥーリ(欧州環境資源経済学会) 会長
- 河宮 未知生(海洋研究開発機構(JAMSTEC)) 地球環境部門 環境変動予測研究センター センター長
【オンライン登壇者】- 小宮山 宏(STSフォーラム) 理事長
- ジム・フォーク(メルボルン大学) 地理地球大気科学学部教授
- ピーター・グレイク(太平洋研究所) 名誉総裁
- ラタン・ラル(オハイオ州立大学) 土壌学特任教授
- チャールズ・ケンネル(カリフォルニア大学サンディエゴ校) スクリップス海洋研究所特任教授兼名誉所長
- セッション
サマリー -
今回の特別シンポジウムでは、以下のテーマについて、国際的に認められた気候変動の専門家により、これ迄STS フォーラムやその附属会議である RACC を始めとして多くの国際舞台で積み上げられてきた議論の成果をレビューしつつ、議論を更に発展させ、その成果を世の中に広く発信しました。
- 1. 気候変動問題、水・食料問題、生態系・生物多様性保全の問題、保健問題等複数の絡まり合うリスクの相互作用とその地域への影響、対応策、回復策
- 2. 近年の気候変動状況下での最も脆弱な地域におけるレジリエンスの状況とその向上のための対応策。特に、食料供給と水確保の脆弱性、その対応策
- メッセージや
成果 - STSフォーラムとしてCOPにおける初めてのセミナー開催であったが、現地参加者20人とオンライン参加者42人の計62人がハイブリッドで世界中から参加して、熱心な討論を交わすことができた。
このシンポジウムを通じて、地域社会のさまざまな利害関係者と政策関係者が、気候変動と持続的発展という課題に対処するための対策を検討するに当たり、それらの関係者に最新で正確な科学的知識を伝えていくことの重要性を再確認するとともに、具体的に伝えていくべき内容、その伝え方等について多くの情報を発信することができた。今後とも、COPの場において、最新で正確な科学的知見を提供して、知識-行動ネットワークの拡充を図っていくことの重要性を訴えて参りたい。
https://www.stsforum.org/racc2022/archive/
その他のタイムテーブル
2022.11.8 TUE
- 10:30 - 12:00
-
JCM実施の促進及び拡大
主催:環境省
共催:一般社団法人海外環境協力センター(OECC)
- 13:00 - 14:30
-
主催:国立研究開発法人海洋研究開発機構(JAMSTEC)
共催:国立環境研究所
NASA/JPL
CSIRO
AIT国立研究開発法人海洋研究開発機構(JAMSTEC)
- 15:00 - 16:30
-
環境に配慮したカーボンニュートラルな造水及び水処理システムを目指して
東海国立大学機構 岐阜大学
- 17:00 - 18:30
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サステナブルファイナンス、トランジションファイナンスがアジアにおけるネットゼロへの道筋において果たす役割とは
主催:環境省、OECD
協力:公益財団法人地球環境戦略研究機関(IGES)