2021.11.6 SAT
10:30 - 12:00
2021.11.6
国連海洋科学の10年-Catalysing Climate Action in Asia and the Pacific
・ユネスコ政府間海洋学委員会
・(公財)笹川平和財団海洋政策研究所
セミナー概要
【イベントプログラム】
総合司会:角田智彦(笹川平和財団海洋政策研究所主任研究員)
開会挨拶:阪口秀(笹川平和財団海洋政策研究所長 )
基調講演:
サティエンジュラ・プラサード フィジー国連大使
マーガレット・ライネン 米国スクリプス海洋研究所部長
パネルディスカッション:
モデレータ:
アーレセン・クラーセン(ユネスコIOC 副コーディネーター)
パネリスト:
道田豊 東京大学大気海洋研究所教授
スティーブン・ウィデコム 英国プリマス海洋研究所教授
ヴェンケ・グロンブレック セルマック・グループSustainable Development グローバル責任者
灘岡和夫 東京工業大学名誉教授、特任教授
閉会挨拶:ウラジミル・ラビャニン(ユネスコIOC事務局長)
登壇者
- ・ウラジミル・ラビャニン ユネスコIOC 事務局長
・サティエンジュラ・プラサード フィジー 国連大使
・マーガレット・ライネン 米国スクリプス海洋研究所 部長
・スティーブン・ウィデコム 英国プリマス海洋研究所 教授
・ヴェンケ・グロンブレック セルマック・グループ Sustainable Development ・グローバル責任者
・角田智彦 笹川平和財団海洋政策研究所 主任研究員
・アーレセン・クラーセン ユネスコIOC 副コーディネーター
▼オンライン参加者
・阪口秀 笹川平和財団海洋政策研究所 所長
・道田豊 東京大学大気海洋研究所 教授
・灘岡和夫 東京工業大学 名誉教授、特任教授
セッションサマリー
海氷の減少、気象の極端化、海水面の上昇、海洋熱波など、気候変動による海洋・沿岸域の影響を考えるとき、科学的知見は欠かせないものです。科学界からは海洋・沿岸域が直面するリスクについて警鐘が鳴らされていますが、一方で、気候変動への適応や緩和に対して、海洋科学は必ずしも十分な解決策を提供できているとは言えないのも事実です。このような社会課題と海洋科学のギャップを改善するため、2021年1月より国連海洋科学の10年が開始されました。
今回のCOP26ジャパンパビリオン・イベント「国連海洋科学の10年:Catalysing Climate Action in Asia and the Pacific」では、この海洋科学の10年が気候変動と海洋の課題解決にどのように貢献できるかについて、特にアジア・太平洋域に焦点をあてて議論を深めました。
メッセージや成果
開催案内はこちら(https://www.spf.org/opri/news/20211106.html)をご覧ください。